「地球温暖化」を緩和する為、私たちに出来るＣＯ２削減を意識して行いましょう。
少しもったいないと思うことと、気遣うことで習慣となります。
１．エアコンの温度を冷房は１℃高く、暖房は１℃低く設定する。
近年はクールビズやウォームビズも導入されていますが、皆が意識して冷暖房を調節することが必要です。
効果としては、年間約３０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約２,０００円の節約になります。
２．週２日、車の運転をやめてバス、電車、自転車に変える。（８ｋｍ換算）
通勤、買い物などに車の使用をやめてバス、電車を使用、又は体のために自転車を使いましょう。
効果としては、年間約１８０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約９,０００円の節約になります。
３．車のアイドリングストップ。（１日５分）
駐車時や長時間停車する場合は、車のエンジンをストップします。
効果としては年間約４０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約２,０００円の節約になります。
４．家電製品の待機電力を５０％削減。
家電製品の主電源をオフにして、又、長時間使用しない場合はコンセントを抜きます。
コンセントを抜く行為は、チリや埃がたまって火事になる危険性も低下させます。
効果としては、年間約６０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約３,５００円の節約になります。
５．シャワーの流しっぱなしを１分減らす。
体を洗っている時や歯を磨いている時にお湯を止めましょう。
家族全員で行えば効果として年間約７０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約７,０００円の節約になります。
私たちにできるＣＯ２削減－２
ＣＯ２の削減はほんの少しの気遣いで実施出来て、ひとりひとりが行うことで大きな効果に繋がります。
１．お風呂の残りのお湯を洗濯水などにする。
お風呂の残り湯は栓を抜いて流さずに、洗濯水や庭の草木の水やりにしましょう。
トイレの水に使用されている人も居るようです。
効果としては年間約７ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約４,０００円の節約になります。
２．ポットの保温を止める。
お湯を使用しないのに夜中じゅう保温しておく必要はありません。
又、ジャーの保温も同様です。
冷ごはんにしておいても電子レンジで「チン」した方が電力は少なく済みます。
効果は年間約３５ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約２,０００円の節約になります。
３．家族団らんでエアコンや照明の使用を２割減する。
別々の部屋で家族がバラバラにエアコンや照明を使用するともったいないです。
効果としては年間約２４０ｋｇのＣＯ２削減、経費的にも約１０,０００円の節約になって大きな効果となります。
４．買い物袋を携帯する。
レジ袋を減らすことでゴミの削減になります。
資源の節約にもなりますが、効果としては年間約６０ｋｇのＣＯ２削減となります。
最近はレジ袋も一袋５円ほどお金がかかる場合もありますので若干ですが経費節約にもなります。
５．今よりも１日１時間テレビを消す。
特別見たくないテレビがつけっ放しになっていますね。
意識して消すだけで、年間約１５ｋｇのＣＯ２削減、経費的にも約１,０００円の節約の効果が得られます。
地球にやさしい新材料
地球温暖化に大きな影響を与えるゴミ問題を解決する新材料として開発され、今となっては生活に不可欠となったプラスチック。
しかし不要になったプラスチックを焼却することは、二酸化炭素、ダイオキシンの有害物質を排出することになりますので、逆に地球温暖化の原因となってしまいます。
焼却せずに埋め立てゴミにした場合でも、有害物質は排出しなくて済みますが、広大な埋立地を必要とします。
埋立地がなく、不法投棄など問題になっている事実もありますね。
そんな状況の中、地球にやさしい新材料として開発され、期待されている「生分解プラスチック」があります。
この「生分解プラスチック」は、使用中の機能は従来のプラスチックと同様なのですが、不要となってから廃棄されると土の中、水の中に存在する微生物の働きによって分解されるのです。
廃棄しても自然に還ると言うことは、地球温暖化に影響する様な負荷が生じないと言うメリットがあるのです。
「生分解プラスチック」の原料としては石油と生物資源がありますが、地球環境負荷を軽減する観点から、当然石油原料よりも生物資源（バイオマス）へシフトしている様です。
既に一部で実用化されている製品もありますが、従来のプラスチックの様に硬質プラスチック、軟質プラスチックと様々な種類が研究、開発されています。
現状では耐久性や耐熱性、コスト面で課題を抱えていますが、生分解プラスチックの特性を生かした用途での実用化が推進されています。
]]>「地球温暖化」における個人や民間レベルでの緩和策や企業努力などが促進していますが、より緩和技術を普及させるために、現状よりも更なる積極的な投資、政策を行う必要性が様々な報告書により指摘されています。
温室効果ガスの排出に何らかの影響を与えると言われている炭素や啓蒙の有効性も指摘され、具体的には下記の様な政策が挙げられます。
■新技術の開発、普及
再生可能エネルギー、また新しいエネルギー源など新技術の開発資金を増額し、世界中に普及することが必要です。
■炭素プライシング
法律や条例を策定し、直接規制や削減義務を課すことが必要とされています。
（炭素税、国内排出証取引や排出権取引など）
■啓発
私たち民間へ更なる啓発活動を行う必要性も指摘されています。
ひとりひとりが緩和策を進めることで大きな効果が得られます。
■国際的な協力活動
発展途上国に対する排出量削減の支援が必要とされています。
このように「地球温暖化」を抑制するためには、現在よりも何倍も何十倍も努力や投資、対策が必要と言われています。
現在進行している対策や政策も有効的ではありますが、「地球温暖化」の影響は世界規模で広い分野、広い範囲に及びますので、根本的な対策である温室効果ガスの排出量を削減する緩和策の開発が必要不可欠な課題となっています。
国ごとに対策進行状況は異なりますが、世界全体では温室効果ガスの排出量はまだまだ増加傾向にありますので、世界中で大規模な緩和を目指し、日々努力しています
工業、産業界の温暖化対策
「地球温暖化」の緩和対策は工業、産業界においても促進されています。
世界規格であるＩＳＯ１４００１の取得、環境会計導入、ゼロエミッション実施、環境関連の情報開示など様々な活動が行われています。
工業、産業界において、環境推進活動は取引条件にもなっている場合も多いのです。
日本経済団体連合会は、１９９１年に地球環境憲章を発表し、地球温暖化に対する行動指針を示しました。
又、１９９７年に業種ごとに環境自主行動計画を公表しているのです。
「地球温暖化」の緩和策、対策に様々なものが挙げられますが、その行動は早ければ早いほど高い効果が得られます。
今の状況からすると、本当にすぐ行動を興さなければならないのです。
日本国におけるＣＯ２の排出量は１９９０年以降増加傾向にあります。
驚くことに２００１年のＣＯ２排出量は、１９９０年と比べて８.２％も増加しています。
ＣＯ２総排出量の約５分の１は、運輸部門の排出量にあたり、１９９０年と比較して２２.８％と群を抜いて高い増加傾向にあります。
企業におけるオフィスなどのＣＯ２排出量も多く、全体の排出量の１５．５％を占めます。
同じく１９９０年と比較すると３０.９％の増加率にあります。
様々な緩和活動を行い、製造業、建設業、鉱業の排出量は１９９０年と比べ減少はしているものの全体の排出量の約４０％を占めているのです。
各界での更なる効果的な緩和策の実施が必要不可欠でもあり、期待されています。
地球温暖化４Ｒ活動
地球温暖化や地球環境を考えた場合、ごみ処理問題を欠かす事は出来ません。
豊かな植物、生物が存在する地球は、様々な資源があふれています。その資源が無ければ地球上では生きていく事さえ出来ないですね。
一方で、その豊かな資源を利用した製品が開発、生産される度に不要なごみが増え、限られた資源が無駄になっている事実もあります。
ごみを処理すること自体にも資源が必要ですので、二酸化炭素の排出など地球温暖化にも環境にもよくありません。
それに莫大な税金も使われています。
ここ最近になって無駄なごみを排出しない、資源を大切にするリサイクル活動が世界中で活発に行われています。
ごみを減らす事は、環境にも経済的にも非常に有効な今私達が出来ることではないでしょうか？
■４Ｒ運動
良く耳にされる３Ｒ運動に加え、近年では４Ｒ運動を推進しています。
１．リフューズ（Refuse）
「断る」と言う行為です。
スーパーのレジ袋、過剰包装など不必要なものは要りません、と断って下さい。
２．リデュース（Reduce）
「減らす」ことです。
現在ではごみ袋もひとりひとりが購入する時代になりましたね。
ごみを種類別にきちんと仕分けして、又、ごみを減量することはとても大切な行為です。
３．リユース（Reuse）
「再利用」すると言う意味です。
物があふれている現在、すぐに新しいものに買い換えする場合が多いですね。
しかし使えるものはなるべく使用して、仕方ない場合には再利用出来る様にリサイクルしましょう。
４．リサイクル（Recycle）
「再資源化」のことです。
限られた資源を何度も使用することは当たり前ですね。
ごみをしっかり分別しましょう。
フロンガスの回収と処理
オゾン層破壊性質を持ち温室効果のあるフロンガス。
このフロンガスを出来るだけ排出しない様にして、回収することは私達に与えられている責任です。
ひとりひとりが意識して実行する事が求められています。
今現在の世界各先進国では、フロンガスの生産、フロンガスをしようした製品の生産は中止されています。
しかし、この取決めは１９９５年にされた為、それ以前に製品として生産されたエアコンや冷蔵庫などは、現在もフロンガスを排出し続けてしまっています。
案外最近の製品ですので、世界中ではまだまだ使用していると言うのが現実です。
その製品を廃棄する時にも多くのフロンガスが排出されてしまいますので、不法投棄は厳禁です。
フロンガスを回収、大気中に排出させない様に処理するために、１９９５年より前に生産された商品を簡単に廃棄する事はできません。
新しく買い換えを行う場合には、粗大ゴミなどで廃棄するのではなく、きちんと電気店に引き取ってもらうことが重要なのです。
家電については「家電リサイクル法」と言う法律が現在では存在します。
フロンガスが使用されている製品は、単にリサイクルして使用されるのではなく、フロンガスの処理もきちんと義務付けられて行われているのです。
家電だけではありませんね。
「自動車リサイクル法」も同様です。
クルマのエアコンにもフロンガスが使用されていましたので、同じ様に処理が必要なのです。
きちんとリサイクル法のお金を支払って、処理してもらう事は私達の義務なのです。
「地球温暖化」を抑制するために議決された「京都議定書」の発効条件は、以下にあげる両方の条件を満たしている必要があります。
１．５５ヶ国以上の国が締結している。
２．附属書Ｉ国の１９９０年二酸化炭素の合計排出量が、全附属書Ｉ国の合計排出量の５５％以上。
「２．」の条件については、世界最大と言われる二酸化炭素の発生国アメリカ合衆国が、国内の事情によって締結を見送っています。
尚、経済成長、発展をする為には、相当する二酸化炭素の排出はやむを得ないと考えられた為、発展途上国における自発的な参加は見送りになりました。
ロシア連邦も当初は受入を見送っていましたので、「京都議定書」は２００４年まで、発効されていない状況でした。
先進諸国の中で、又、世界最大の二酸化炭素発生国のアメリカ合衆国が、「京都議定書」から離脱していることは、「地球温暖化」を無視した自己経済利益のみの考えであると世界中から非難されているところです。
一方で「京都議定書」そのものが、欧米諸国の政治的圧力であると言う声もあがっていますが、本来は「地球温暖化」と言う問題に対し、全世界共通認識で目標をしっかりと持ち、取組む事が必要なのです。
近年の進捗では、オーストラリアも当初離脱していましたが、政権交代を期に２００７年１２月３日に批准しました。
「京都議定書」は、ロシア連邦が２００４年に批准したことで、２００５年２月１６日に発効しました。
京都議定書の議決内容
「地球温暖化」を抑制するための国際的枠組みである「京都議定書」で議決されている内容としては、その原因となる温室効果ガスの削減率を各国別に具体的に定めてあります。
温室効果ガスの二酸化炭素、メタンガス、亜酸化窒素、六フッ化硫黄、ハイドロフルオロカーボン類などの削減を、約束されている期間内に削減達成することが求められています。
「京都議定書」で設定されている世界各国の温室効果ガスの削減目標は、２００８年から２０１２年までの期間中、温室効果ガス６種類の排出量を、基準年とされている１９９０年と比べ、最低でも５％削減することを要求しています。
■９２％（－８％目標）
イギリス、オランダ、オーストリア、スイス、ブルガリア、ベルギー、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、イタリア、チェコ、リトアニア、ルクセンブルグ、モナコ、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデンなど
■９３％（－７％目標）
アメリカ合衆国（残念ながら離脱）
■９４％（－６％目標）
日本、カナダ、ハンガリー、ポーランド
■９５％（－５％目標）
クロアチア
また、「京都議定書」が策定される前から技術的な対策に依存するのではなく、化石燃料を使用しない方法で化石燃料の由来排出量を減少させてきた北欧諸国などは「京都議定書」の目標値が緩く設定されています。
世界各国が目標達成する事は「地球温暖化」の緩和にとって不可欠な条件なのです。
「地球温暖化」のリスク予測における世界各国の対策は、様々な方法で実施されています。
自主的な努力はもちろんのこと、政策対策や緩和策が進められ、いくつかは有効性も認められる結果となっています。
しかし、「地球温暖化」を抑制するところまでは全く足らない現状で、温室効果ガスの排出量は年々増加傾向にあります。
本来であれば、世界中の各国が同じ目標に一丸となって対策や緩和策を進めることが最も重要なのですが、原価高騰やコスト面から対策、緩和策に反対する国も存在するのです。
「地球温暖化」対策として、現時点で最も規模の大きい枠組みは「京都議定書」となっていますが、求められる目標に対して達成した国々もある一方で、残念ながら離脱や失敗してしなった国々もあります。
目標を達成することは、各国の国民ひとりひとりが気をつけなければならないことと、当然大企業や組織的に取組まねば難しい為、国によってその現状は大きく異なっている現実があります。
「地球温暖化」の脅威はもうすぐそこまで迫っており、一部の専門家によってはもう既に止める事の出来ない程まで至っていると言われていますが、対策、緩和策に必要な費用も含め、今後起こるべき被害の抑制のため、「京都議定書」よりも更なる緩和策が必要である事は、国際的にも合意されています。
未来の地球のために、今できる事、しなければならない事をひとりひとりが実践し、当然組織や国もリーダーシップを発揮し、愚直に実績を積上げていくことが必要でしょう。
地球温暖化の有効な緩和策
「地球温暖化」に対して人類は様々な政策や緩和策を施していますが、残念ながらその効果は温室効果ガスの発生量を抑制するまでには至らない状況にあります。
しかし幾つかその有効性が認められ、対策促進する傾向にもありますので、ひとりひとりが、国全体が、世界中が地道に対策を施すことが必要です。
有効性が認められている様々な緩和策。
■エネルギーの供給
発電、発熱、動力などのエネルギー源の効率化改善、小規模で分散型のエネルギー源の導入、再生が可能なエネルギー源の普及などが有効であるとされています。
しかし企業努力や国単体での努力では限界もあるので、エネルギーの供給システムを全体的に見直すことも必要と指摘されています。
対策が最も必要とされている１０年～３０年の間での開発、導入は厳しいと予測されますが、高速増殖炉や核融合エネルギー、宇宙太陽光発電などへの期待もされています。
■省エネルギー
電力、水、ガスなどエネルギー消費量が少ない製品や設備への更新、不必要なエネルギー消費量の削減、省資源など様々な緩和策が有効です。
■再利用
鉄鋼、プラスチックのリサイクルや廃棄物の熱利用、廃棄物発電など廃棄物のエネルギー有効活用が行われています。
■炭素の固定
植林、森林伐採の抑制や水資源の管理、二酸化炭素を吸収しやすい作物への変更など炭素吸収量を増加させる様々なものが有効であるとされています。
■生活
私たち民間レベルでの活動も有効であり重要です。
３Ｒ、４Ｒ、５Ｒ、節水、節電など行える緩和策は身の周りに沢山あります。
フロンガスの回収と処理
オゾン層破壊性質を持ち温室効果のあるフロンガス。
このフロンガスを出来るだけ排出しない様にして、回収することは私達に与えられている責任です。
ひとりひとりが意識して実行する事が求められています。
今現在の世界各先進国では、フロンガスの生産、フロンガスをしようした製品の生産は中止されています。
しかし、この取決めは１９９５年にされた為、それ以前に製品として生産されたエアコンや冷蔵庫などは、現在もフロンガスを排出し続けてしまっています。
案外最近の製品ですので、世界中ではまだまだ使用していると言うのが現実です。
その製品を廃棄する時にも多くのフロンガスが排出されてしまいますので、不法投棄は厳禁です。
フロンガスを回収、大気中に排出させない様に処理するために、１９９５年より前に生産された商品を簡単に廃棄する事はできません。
新しく買い換えを行う場合には、粗大ゴミなどで廃棄するのではなく、きちんと電気店に引き取ってもらうことが重要なのです。
家電については「家電リサイクル法」と言う法律が現在では存在します。
フロンガスが使用されている製品は、単にリサイクルして使用されるのではなく、フロンガスの処理もきちんと義務付けられて行われているのです。
家電だけではありませんね。
「自動車リサイクル法」も同様です。
クルマのエアコンにもフロンガスが使用されていましたので、同じ様に処理が必要なのです。
きちんとリサイクル法のお金を支払って、処理してもらう事は私達の義務なのです。
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地球温暖化の影響は、北極圏を直撃しています。
ヒマラヤや北極圏などの高山地帯では、地球温暖化による気温上昇率が他の地域と比較して非常に高いと言われ、地球温暖化の影響が現れやすい環境下にあります。
第４次報告書（ＩＰＣＣ）では２０世紀の１００年間の間で平均気温が約０.７４℃上昇したと報告されていますが、その数値は地球全体の平均値です。
顕著に地球温暖化の影響が現れやすい北極圏で確認すると、その２倍である２℃以上も平均気温が上昇してます。
また驚く事実として、北極を覆っている海氷の厚さは例年の約４０％近くも減少したと言われているのです。
北極圏における地球温暖化の影響は、その地域に生息する生態系にまで影響が現れています。
近年良くテレビ番組などでも特集される「ホッキョクグマ」は、絶滅の危機さえあると報告されています。
ホッキョクグマはその名の通り北極圏にしか生息していません。しかし今以上に北極圏が暖かくなってしまうと生存していくことが出来ないと言われているのです。。
北極圏に生息している２万頭から２万５千頭のホッキョクグマはその数を減少させていると報告があります。
また国際自然連合（ＩＵＣＮ）での報告では絶滅の危険がある野生生物のリストの「レッドリスト」にホッキョクグマが掲載されています。
人類が排出し続けている温室効果ガスによって地球温暖化が進行し、野生生物を絶滅させてしまう現実を重く受け止め、早急な緩和策を実行することが必要です。
地球温暖化とホッキョクグマ
地球温暖化によって北極圏では海氷の厚さが約４０％も減少したと報告されています。
北極圏に生息するホッキョクグマにとって、氷が減るとどの様な影響があるでしょうか？
ＷＷＦの調査によると、ホッキョクグマが生息する最南端の地域であるカナダのハドソン湾で、通常より海氷が解けるのが一週間早かった場合、ホッキョクグマの体重は約１０キロも減ってしまい、健康状態も悪化していることが報告にあります。
又、驚くことにホッキョクグマのメスにおいては、北極圏の気温が１℃上昇するとその体重は２２キロも減少してしまう場合もあるそうです。
ホッキョクグマの習性は春と秋に氷上で狩りを行うので、その氷が減少していることに大きく関係しています。
ホッキョクグマの食糧減は氷の下に潜んでいるアザラシなのですが、地球温暖化により北極圏の夏が長期化し、氷が溶けている期間が長くなっている影響なのかもしれません。
「地球温暖化」によりホッキョクグマが痩せてしまうことは調査によって明らかになってきています。
ホッキョクグマのメスが痩せてしまい、十分な栄養が備わっていないと、そのメスグマから産まれる仔グマにも影響が及ぶといいます。
近年の１９８０年から１９９２年にかけて、ハドソン湾で誕生した仔グマの生存率は半数以下である４４％を示しています。
メスグマは、北極圏に冬が近づくと仔グマを産むために雪洞に巣ごもりをします。
仔グマを産んだ後も春の到来まで約１００日間何も食べずにその雪洞で過ごし、母乳を与えるのですが、それだけの栄養が必要になってくるのです。。
「地球温暖化」の原因であるとされている「ガス」には様々な種類があります。
そのなかでも「二酸化炭素」は最も地球温暖化への影響が大きいガスです。
化石燃料の使用が産業革命以降増え続け、その結果、大気中に含まれる二酸化炭素量も増加してくるのです。
気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は、このまま地球温暖化が進むと約９０年後の２１００年には、平均気温が１.８℃～４.０℃上昇すると発表しています。
地球温暖化に影響を与える温室効果ガスの排出量が最も少ない場合でも１.８℃、逆に最も多かった場合が４.０℃としています。
地球温暖化メカニズム
現在「地球温暖化」とは皆が耳にして、ゴミの分別や節電、再利用など様々な緩和策を行っています。
そのメカニズムとは何なのでしょうか？
現在、地球全体の平均気温は１４℃前後です。
これは人類が存在する重要な数値でありますが、もし大気中に二酸化炭素やメタン、水蒸気などの温室効果ガスが全く含まれていなければ平均気温はマイナス１９℃位とされています。
私たちに暖かい日差しを与えてくれる太陽の光は、地球における大気を素通りして地面を暖めてくれます。
それによって地表からは熱が放射されますが、その熱を温室効果ガスが吸収して大気を暖めてくれています。
温室効果ガスが人類に必要なガスです。
ただ近年の産業活動の活発化で二酸化炭素、メタン、フロンなどの温室効果ガスを大量排出されるようになり、大気中の温室効果ガスは自然値よりも濃度が高くなり、熱の吸収量が増加してしまいました。
結果、気温の上昇につながり「地球温暖化」となってしまったのです。
温室効果ガスの内訳
「地球温暖化」現象の直接原因と予測される温室効果ガスの増加。
中でも二酸化炭素の排出量増加がその多くを占めます。
二酸化炭素（ＣＯ２）の一人あたり排出量が多い国の順番にアメリカ、オーストラリア、カナダ、ロシア、ドイツ、イギリス、日本と続きます。
過去２０年間で大気中に二酸化炭素の濃度を増加させた内訳として、その４分の３以上の大半は石炭、石油などの化石燃料の燃焼と報告があります。
一人あたり排出量を見ても分かる様に、工業、産業の進んでいるアメリカ、ロシアや日本などの「先進国」が大きな割合を占めており、「地球温暖化」緩和への重い責任を担っています。
先進国の一人あたり排出量は、発展途上国の排出量を大幅に上回っていることがわかります。
しかし発展途上国においても、現状では一人あたりの排出量は少ない傾向にありますが、産業、経済発展と比例して急速に増加しています。
世界中どの国においても経済の発展と、温室効果ガスの排出を抑制する「両立」したシステムを形成することが必要です。
温室効果ガスは、二酸化炭素の他にもメタン、一酸化二窒素、フロンなどが挙げられています。
■メタン
メタンの排出原因の半分以上が化石燃料の燃焼や、埋め立てなどの土地開発が原因。
メタンの大気中濃度も１７５０年から１５０％増加傾向にあり、現在も進行中。
■フロン
フロンは皆さん良くご存知と思いますが、オゾン層を破壊する性質を持っています。
二酸化炭素の濃度
ひと口に「温室効果ガス」と言ってもその種類は様々です。
温室効果ガスの種類別に地球温暖化への影響度を調べると、二酸化炭素が６０％、メタンが２０％、一酸化二窒素が６％、オゾン層を破壊するフロン類、ハロンが１４％と報告されています。
この結果、産業発展に不可欠である石油、石炭など化石燃料の燃焼で排出される二酸化炭素が地球温暖化に最大の影響を与えています。
二酸化炭素の濃度は、産業革命前の１７５０年には２８０ｐｐｍとなっていますが、近年の２００５年では３７９ｐｐｍと３５％も増加しています。
様々な観測や過去予測の結果から、過去２万年で最大の増加率との報告もあります。
このまま地球温暖化が進むと２１００年頃には１７５０年と比較して２倍～３倍まで増加すると予測さます。
二酸化炭素を排出している量が最も多い国はアメリカで、年間５０億トン以上を排出しています。この数値は全世界の２４.４％にあたり、アメリカの二酸化炭素排出量を削減することで大きな効果が得られるのではないでしょうか？。
日本の二酸化炭素排出量はアメリカの約４分の１以下となりますが、それでも世界第４位と排出量の多い国です。
人口比率の切り口から見てもアメリカは一人当たり排出量が最も多く、日本の約２倍、中国の約９倍、インドの約１８倍とされています。
フロンガスの地球温暖化への影響
温室効果ガスには二酸化炭素やメタンなど様々なものがあげられますが、オゾン層を破壊する性質を持つ「フロンガス」もその一つです。
実は「フロンガス」には二酸化炭素の数千倍と言われる温室効果があります。
フロンガスの主な用途としては、その性質から冷却のために世界中で使われています。
クルマのエアコン、家庭のエアコン、冷蔵庫など様々な冷却機能が必要な製品に使用されていますが、温室効果ガスとして排出され、又、オゾン層の破壊につながっているのです。
現在はフロンガス自体の使用は禁止されているのですが、古い製品を廃棄する時には大量のフロンガスが放出されるのも事実です。
「フロンガス」の性質は空気よりも重さがあるため、オゾン層へはゆっくりと時間をかけて近づいていきます。
一般的に、フロンガス排出からオゾン層へ到達するには２０年かかると言われています。
２０年後にはどうなっているでしょうか？
オゾン層を修復することの出来ない人類としては、出来るだけフロンガスを排出しない様にするしか選択の余地は無いのでは、と思われます。
現在使用されている「フロンガス」に変わる「代替フロン」は、オゾン層の破壊効果が比較的弱いとされてはいますが、フロンガスには変わりは無いとも思われているようです。
フロンガスにしても温室効果ガスにしても、私達が今出来る事を確実に実行し、２０年後、それ以降の未来を築くことが求められてきています。
]]>「地球温暖化」による影響は、深刻な事態となっています。
気温、海水温を変化させる為、海水面の上昇、降水量や降雪量の変化、洪水、酷暑、大型台風など気象状況に様々な影響があるように思われます。。
但し、近年は特に異常気象が目立ち、直接温暖化の原因と結びつけるのは現在のところ難しくなっています。
また「地球温暖化」は、生態系にも大きな影響を及ぼすと予測され、大規模な絶滅にも起因すると指摘される声もあります。
気象状況、自然現象の大きな変化は、私達人間の生活、社会にも当然大きな影響を及ぼします。真水の枯渇、農業や漁業への影響、それによる食料難の深刻化などが懸念されています。
経済面に与える影響も大きく、平均気温が現在から２、３℃上昇すると、全ての地域でコストが増加し、利益が減少するといわれています。。
このまま温暖化が進むと、今世紀末には５～６℃の気温が上昇し、世界中がＧＤＰの約２０％に値する損失が発生する危険があると予測されています。
世界中で「地球温暖化」のリスクが叫ばれている一方で、当然その緩和、対策に必要な技術開発や予算、費用の予測も行われています。
世界中で行われている人類の環境問題に対する取組みやその案は、有効な緩和策を有していて、温室効果ガス排出量を現状と比べ大幅に低減する事は可能かもしれません。
現在から１０年～３０年間に行う温室効果ガスの排出量低減が、最も大きな影響があるといえます。
気象状況への影響
「地球温暖化」における気象への様々な影響が出てきています。。
世界各地で「異常気象」の増加、気候に与える影響は「気候の極端化」と表されます。。
「地球温暖化」の影響で気圧配置が変化し、従来とは異なる気象現象が発生しています。
問題定義されている気象現象だけでも、偏西風の蛇行による異常気象の増加、日本の気候にも影響を与えています。
アメリカ東部、南東部における海水温の上昇により竜巻が多発、又、世界中で寒い日が減少し、暑い日が増加。
気温は昇温傾向となります。
干ばつ地域の増加、熱波や大雨の発生率増加、大型化した台風の発生、高潮の増加など様々な影響が出てきています。。
■降水量の変化
気象の予測は難しく異論もありますが、降水量に関しては下記の様な結果がでています。。
・大気の水蒸気量が増加し、平均降水量が増加。
・降水量の変動する幅が広がり、集中豪雨や逆に干ばつの増加。
・熱帯雨林地帯の崩壊。
■海水面の上昇
気になる海水面の上昇も「地球温暖化」により、気温が上昇すると、当然氷床や氷河の融解が加速しています。
海水量が増えるため、海面の上昇が発生。
近年の報告では海面の上昇要因は熱膨張による寄与が大きく、次いで氷河と氷床の融解が影響とと考えられています。
どちらも温暖化により発生していると考えられています。
日本の沿岸部では年３.３mmの上昇が観測されています。
海水面が上昇すると具体的にどんな影響があるのでしょうか？
・汽水域が必要なノリ、カキ、アサリなど沿岸漁業へのダメージ
・沿岸部の堤防、排水ポンプなど対策設備投資。
・地下水へ塩分が混入し、生活用水、工業、農業などへの影響
地球温暖化 生態系への影響
「地球温暖化」における気象への影響は様々なものがあります。
海洋、社会性、生態系にも影響が及んでいます。
■海水温や海洋循環への影響
地球規模で気温が上昇することに伴い、当然海水温も上昇。
普段暖かい海でしか回遊しない魚が寒い海で捕獲されたニュース。
海水温の上昇に伴い
・海洋生態系の変化。
・気温と同様に水温の変動する幅が拡大し、異常な水温減少の増加。
・太平洋の熱帯域でエルニーニョ現象が増強。
・大規模な海流の変化
が心配されます。
■自然環境や生態系への影響
「地球温暖化」は生態系への影響も懸念されます。
・生物によって生息域が変化。
・生物によっては絶滅する可能性の向上。
・サンゴ礁の白化、北上や南下。
■社会への影響
非常に身近で怖い話ですが、人類や社会においても以下の様な影響が懸念されます。
人類が「地球温暖化」の原因に大きな影響を与えていることはほぼ間違いないのですが、
・大型台風や集中豪雨など異常気象の増加による人的、経済的被害
・大幅な気温変化による生活環境の変化や健康への影響
・マラリアなど感染症の拡大
・水資源のひとつの雪解け水の枯渇
・水資源や食料不足による難民の増加や大規模的な移住が発生
・温暖化による農業の食物不作や漁業への影響で食糧不足となる
日本は食糧の約６０％を海外からの輸入に頼っている為、国外での食糧難や価格高騰の影響を受け易い状況下にあるといえます。
]]>環境問題が深刻化する近年、更に地球上の大気や海洋の温度は上昇を続け、「地球温暖化」による海水面の上昇、異常気象が観測され、人類や生態系そのものにとって大きな脅威になっています。
「地球温暖化」は、地球上において本来の自然由来の問題と人的な要因があります。
近年の２０世紀後半における「地球温暖化」の要因としては、人類の産業活動などによって発生した温室効果ガスが主要因と言う説が最も有力です。
２００７年に国連の政府間パネルが発行した「第４次評価報告書」では、人類が発生させた温室効果ガスが「地球温暖化」の原因である確立は９０％以上と報告されています。
「第４次評価報告書」の科学的な知見によると、今後未来の２１００年には平均気温が最大で６.４℃、海面の推移は平均で３８.５ｃｍ上昇すると報告があります。
「地球温暖化」は人類が発生させた温室効果ガスの放出が要因とされていますが、そのなかかでも二酸化炭素やメタンガスの影響が大きいようです。
また人為的な土地利用をすることによるアルベドの低下、排気ガスなどに含まれるエアロゾルやススの発生も原因のひとつです。
一度発生した二酸化炭素などの温室効果ガスは、驚く事に約１００年間、地球の気候や気象状況、海水などに影響してくるのです。
自然現象として太陽が放射する熱量などの変化量は、上記に述べた様な人類の要因に比べて、ほんの数％程度しかなく、地球や地球を取り巻く自然現象だけでは現在に至る「地球温暖化」は起こりえないと考えられています。
地球温暖化の原因
環境に対する配慮や取組みは私達の生活にも密着した形で表れていますので、今や誰もが「地球温暖化」に対する認識を持ち、活動をしてきています。
では「地球温暖化」は、何が原因でしょうか？
「地球温暖化」の原因として最も主流な説は、私達人類が発展する為に行ってきた産業活動に伴い、「温室効果ガス」を排出したことです。
「気候変動に関する政府間パネル」により発行されているＡＲ４（第４次評価報告書）によれば、人類が発生させた温室効果ガスが「地球温暖化」の原因という確率は、９０％を超えると言われています。
このＡＲ４（第４次評価報告書）は、現在最多の学術的知見を集約したものであり、又、世界的に認知された報告書です。
よって「地球温暖化」の原因に関係する議論が実施される場合、この報告書が主軸になってきます。
しかし温暖化の原因解析には世界中至る所での気象観測データと、膨大な計算が必要です。
計算には気温を直接観測したデータと、過去数万年の気温推定データなどを使用し、多様な気候モデルで解析が行われています。
解析の結果としては、やはり「地球温暖化」の原因として温室効果ガスの一種である二酸化炭素、メタンなどの影響が大きいと報告されています。
他には人類の土地開発、エアロゾルの使用など様々な原因があるのではとも推定されています。
地球温暖化原因の森林破壊
二酸化炭素の濃度に重要な関係を持つ世界中の森林破壊
地球上において、実に陸地の４分の１は森林ですが、その森林は、二酸化炭素を吸収し酸素を放出し、水を蓄え、大地に栄養を与えています。
しかしその豊かな森林も、あと１００年余りで無くなってしまうとかんがえられています。
今生きている私達は１００年後にはほとんどの人が生きてはいませんが、私達の子供、またその子供は間違いなく存在しています。
未来の為に、森林破壊は絶対にあってはならない事ではないでしょうか。
豊かな森林、地球にとって、全ての動植物にとって、私達人間にとって、どの様な役割を持っているとのでしょうか？
考えている以上に森林には大切な役割があるのです。
地球上全ての動植物が生きていく上で、最も重要な役割なのです。
酸素を作り出すこと、栄養の高い水を蓄えること、大地を育てること、食べ物を作り出すことなど、生活の原則となる機能全てに深い関わりがあるからです。。
ある程度の森林伐採は生きていく上で必要なのかもしれませんが、それ以上の森林伐採は私達だけでなく、地球そのものを脅かす危険行為であると考えます。
「地球温暖化」の問題を唱えているのに「地球温暖化」を進めてしまっているのです。
■森林破壊となっている主な原因
・資源としての木材利用を目的に大量の森林を伐採している
・焼畑を目的にした原生林の破壊
・必要以上の放牧や大規模な農地を確保する為の開拓
・レジャー施設、スキー場などを目的にした開拓
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地球温暖化の影響で、過去の平均気温と比べると１℃上昇するなど気温の変化を耳にします。
案外、１℃くらい大した変化でないと思われている方も少なくないのでは？
気温が１℃高いと言うことは、地球上で距離にすると１００Ｋｍ南下すると言ったらどうでしょうか？
驚きです！！
東京の平均気温は過去から換算すると実に５℃気温が上昇しています。
５℃上昇していると言うことは、距離で表すと５００Ｋｍと言うことですから、実に１００年前の鹿児島最南端の気温と同等なのです。
しかし植物や人類以外の生物にとってはとても敏感に感じる気温変化です。
近年では寒い日本海で熱帯魚が確認されたニュースや、本来生息することのない熱帯の動植物が寒い地域で捕獲されることもあるようです。
動植物だけではありません。
熱帯地域でしか発症しない病原菌も流行してしまう事態にもなりかねません。
確実に一歩一歩近付いている「地球温暖化」の足音に、人類が本当に鈍感で環境に慣れている間、地球は刻々と変化し続け、気が付いた時には取り返しがつかない状態になっていると言うことになる様な気がします。
「地球温暖化」を緩和させるために、今が一番大切な時期であると色々な報告や指摘がされていますが、世界中の人々が意識して緩和策を実行することが求められています。
「地球温暖化」とはその名称通り、地球全体の気温が上昇し様々な影響を与えるものですが、過去の気温に比べ実際に気温が上昇しています。
地球表面における現在の大気や海洋の平均温度は、１８９６年から１９００年の５年平均値と比較して、０.７５℃暖かくなっています。
過去１０００年から２０００年前の間では、地球における地表の気温は、温暖期や小氷期などの変動はあったものの、比較的安定していた状態が続いていました。
しかし近年の温暖化は、過去に例を見ない上昇を続けているのです。
「地球温暖化」が唱えられて２０年程が経過していますが、人類が発展する為に発生し続けてきた温室効果ガスが地球の環境を崩し、温暖化に向かわせていることは今や誰もが知る事実です。
ひとりひとりが出来る事をすぐに実行し、又、政治や企業などの組織的な活動、国全体での活動、世界共通した活動が今最も必要なことのように思います。
「地球温暖化」現象は様々な異常気象を誘発しています。
まずは降水量いうと、過去１０年間に北半球の中緯度から高緯度にあたるほとんどの陸地において、降水量は０.５％から１％増加しています。
逆に北半球の亜熱帯地域の降水量は同じく１０年間に０.３％減少しています。
２０世紀後半になると、北半球の中緯度から高緯度にあたる地域では、大雨が発生した頻度は２％から４％も増加しています。
今後も地球全体の地域において「地球温暖化」に影響のある水蒸気と降水量は増加傾向にあると予測されているのです。
干ばつや豪雨をもたらすエルニーニョ現象は、特に新しい気象状況ではありませんが、やはり過去１００年間と比較して、１９７０年以降は発生頻度が高く、また一度発生するとその現象が長期化する傾向をみせています。
エルニーニョ現象とは熱帯東太平洋で、海水の温度が平年と比較して０.５℃以上高い状況が継続する気象状況を指しますが、近年のエルニーニョ現象は海水温の上昇幅がより高くなっているのです。
エルニーニョ現象の反対に、海水温が０.５℃以上低い状態をラニーニャ現象と言いますが、このラニーニャでは大きな異常気象はさほど発生はしません。
近年の予測では、２１世紀中に気温の上昇、大きな範囲、地域での大雨、豪雨の増加、中緯度にあたる地域での夏季渇水、大型台風、熱帯低気圧の最大風力、降水量の増加などの異常気象現象が発生すると考えられています。
地球温暖化の進行
北極圏の状況から地球温暖化は確実に進行していると予測されます。
北極と言えば海上を覆う氷をイメージしますが、地球温暖化による気温の上昇により、その氷の面積は年々減少しているのです。
特に夏の北極における海上の氷面積は、ひと昔である１９７０年と比べても４分の３にまで減少しています。
これは短い期間で気温上昇による氷の減少がかなり進行している証拠です。
一年を通して気温が高いと言うことは、冬の終わりが早く、また冬が訪れるのも遅くなります。
結果、北極圏が氷で覆われる冬が年々短くなっていきます。
北極圏の夏は現在２週間ほどしかないのですが、地球温暖化の主要因である二酸化炭素の濃度が増え続けて２倍にもなれば、氷は６０％も減少すると報告されています。
野生生物の生態、またその変化を調査することで、北極圏の変化や地球温暖化の影響を知ることができますので、ＷＷＦではホッキョクグマを衛星で追跡調査しています。
調査の対象になっているのはホッキョクグマの母グマなのですが、その行動から連れている仔グマの状況も分かるそうです。
私たち、そして地球上に存在するすべての動植物において地球温暖化は深刻な問題であるとともに、その地球温暖化は人類による温室効果ガスが引き起こしていることを忘れてはいけません。
人類には温暖化を緩和する責任があるのです。
国、企業、ひとりひとりが地球温暖化の緩和策に真剣に取り組み、一日でも早く効果を出すことが地球温暖化の進行を止める手段なのです。
地球温暖化が原因で発生する異常気象。
「異常気象」と言われると、大型台風や大雨による洪水、干ばつなど思い浮かべますが、案外身近なところで異常気象は発生しています。
毎年毎年、「猛暑」や「暖冬」と言われていますね。
四季は１年サイクルでやってきますので、去年の暑さなんてあまり覚えていられませんが、安気に考えていては大変なのです。
地球温暖化の主要因である二酸化炭素の大気中濃度。
「環境」とか「地球温暖化」と騒がれていますが、ヨーロッパ諸国と比較して日本はＣＯ２削減に対してあまり対策を行っていません。
石油や石炭の化石燃料を燃焼させることによって二酸化炭素は大量に排出されます。
地球の豊かな植物は二酸化炭素を吸収して、酸素を作り出してくれますが、排出量が多すぎて追いつかない現実と、森林伐採などによる木々の減少により二酸化炭素濃度はどんどん高くなっています。
二酸化炭素の濃度が高い温室効果ガスの中で、気温が上昇し続けることは、ビニールハウスの中で暖房をたいている様なもので、時間と共に温度がどんどん上昇することと同じなのです。
地球の環境は、太陽からの熱もありますので更に気温は上昇する傾向にあります。
現在地球の置かれている状況は、そのビニールハウスの様な状態になりつつあるのです。
特に巨大なビルが密集する大都市の東京や大阪、名古屋に至っては気温の上昇が激しく、地球温暖化の影響が顕著に現れる場所でもあるのです。
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「地球温暖化」に関係する歴史は、地球の気温に関しては１９８０年代前半までは、「地球寒冷化」と唱えられていました。
しかし「地球寒冷化」には根拠が乏しく、数々の学者が科学的に調査するに従い「地球温暖化」となっている事が判明しました。
実は一般人の間でも「地球寒冷化」の説が広まっていましたが、１９８８年アメリカ上院公聴会で、「近年の暑い気象は、地球温暖化と関係していることが正しい」と発言されたことにより、「地球温暖化」説が世間一般に広がり始めたのです。
国際政治においても、１９９２年６月に行われた「地球サミット」（国際連合会議）で、気候変動枠組条約が採択されて以降、定期的な会合の場が設定されることになったのです。
気象観測技術や研究が進むにつれて、地球が温暖化に向かっており、人類が排出する温室効果ガスが重要な影響を与えていることが世界中で合意されました。
この合意は２００１年の第３次評価報告書、２００７年の第４次評価報告書などによって集約され、現在では「地球温暖化」提起から約２０年の時を経て、国際的な対策、対応は必要不可欠なものと認識されています。
「地球温暖化」の主要因である温室効果ガスの削減義務としては、「京都議定書」が世界的に最も大規模なものになっています。
１９９０年代から京都議定書の目標達成に向けて様々な国々で温室効果ガスの削減が行われてきています。
しかし、欧州では削減は順調に進んでいますが、日本では削減義務が未達成となる情勢になってしまっているのが現状です。